褥瘡対策チームの活動
2002年4月の診療報酬改定により「褥瘡対策未実施減算」が新設され、当院でも、2002年7月より褥瘡・創傷治療に関わる医師、WOCN、薬剤師、栄養士等で褥瘡対策チームを組織し、集学的な褥瘡予防・治療を開始しました。
目的
- 院内褥瘡発生をゼロにする
- スタッフ褥瘡予防への意識を高める
- 有リスク患者への適切な予防ケア
- 褥瘡患者に対する状態別の適切な治療
主な活動
チーム清動としては全院内を対象に、日常生活自立度の低い患者様に金沢医大式スケールによるリスク評価を実施、診療計画書を作成し、 チーム回診を毎週月曜日に行い、リスク報告例の予防ケアの確認・指導を行っています。褥瘡発生時や入院の場合は発生報告書を記入、 患者別治療計画を検討の上、2年前に日本褥瘡学会でつくられたDESIGNという評価法による経過評価を行い、治療をすすめています。 さらに治癒後や軽快退院後の患者様の後療法や他療養型施設の患者の依頼診療などの必要から、週1回、形成外科医とWOCNによる褥瘡外来も 2002年10月より開設し、瘡拡大や再発軽減に努めています。また栄養管理委員会の栄養サボートチームとともに毎週 ランチタイムミーティングや月毎勉強会を開催し、褥瘡治療周辺の知識を高めるよう努めています。
現在、褥瘡対策チームの活動、回診をはじめて1年余が経ちましたが、スタッフの褥瘡についての関心は以前より高まり、 早期にリスク症例に対処可能となり、院内褥瘡発生率も現在では2%以下に減少しています。 また、手術例においても周術期管理の徹底から、全身状態不良のハイリスク例や持ち込みの重症褥瘡の外科治療の結果の改善も目覚ましく、 院内横断的チーム医療の成果が表れはじめたようです。市立では、近い将来、『院内褥瘡発生ゼロ宣言』ができるよう チームメンバーも日々活動を続けています。
褥瘡・潰瘍や皮膚欠損創に必要な創傷被覆剤の選択については、褥瘡委員会・形成外科が中心となり2000年12月の厚生省告示 「皮膚欠損用創傷被覆剤保健請求法変更」の機能分類に従い、製材見本臨床検討下に新規購入を決定、現在では350床の病院にしては 異例とも思われる、標準型13種、異形型2種を常備しています。 軟膏等も同様に必要度・使用頻度・効果評価・コスト・スペースなどを検討し15種を整備し、院内で定期的な広報や勉強会等を通じて 正しい選択・使用法を啓蒙しています。 エアーベッドや体圧分散マットレスも今日までに必要十分数を設置(希望により退院後例要事購入斡旋も行っています)し、 在宅医療・訪問看護例も報告・指導システムを整備し、褥瘡治療に対する、地域医療における当院の役割を果たすべく努カしております。
